どーも、ブラック企業に入るのが怖すぎて就活できなかった丸ゴリ(@maru19840229)です。
「マジうちの会社ブラックなんだけど」
そんな社会の牢獄に閉じ込められてしまったと感じている方に、対ブラック企業の専門家から得た『ブラック企業から抜け出すためのありとあらゆる方法』を今回記事にしてみました。
ネタ元はschooというオンライン配信型の社会人向け授業の一コマ、『ブラック企業をトラブルなく辞める・ホワイト化する方法 -あなたの会社のブラック度合いから考える-』になります。
大変タメになる内容だったのでアウトプットがてらシェアします。
オリジナル版の授業を聴いてみたい方はschooのサイトからどうぞ。
この記事の目次
まずは自分の会社が本当にブラック企業かハッキリさせよう
使用者である企業が1日８時間、1週４０時間を超えて労働者を働かせる場合は必ず『３６協定届』を労働基準監督署に提出しなければなりません。
これをせずに従業員を残業させたり、休日出勤させた場合はその時点で労働基準法違反になります。
これを提出していたとしても
- 月１００時間以上の残業
- 給料・残業代を払わない
- 社会保険に加入しない
- 有給休暇を取らせない
以上のことは労働基準法違反、つまり立派なブラック企業です。
かなりブラックだけど労働基準法違反には当てはまらない事例
- 給料が安い、昇給しない
- 福利厚生が無い
- ペナルティ的な罰金制度
- 経費や備品が自腹
- 長時間労働が続く
- 厳しいノルマの強要
- セクハラ、パワハラ
以上に関しては明確な労働基準法違反ではありません。それだけ労働関連の法整備は遅れているんですね。
だからと言ってブラックではない、我慢するべきでは断じてありません。
ブラック企業を辞めるための７ステップ
１.内部の信頼できる人間に相談する
直属の上司ではなく、上司の上司。
人事部のトップ、経営者。
まずはその組織が腐っているのか、それともたまたま自分の上司が腐っているだけなのかを見極める必要があります。
こういった訴えに出る場合、「辛い」「嫌だと思った」「辞めたい」などの感情論が先行しがちですが、まずキチンと事実、起こっている現状を話すことが大切です。
そうしないと不平不満を言ってるだけでなだめて欲しいだけなのかと勘違いされてしまうからです。
事実を述べた上で会社としてどう対応してくれるのかを問いただす姿勢で臨みましょう。
２.ブラック企業なんてスパッと辞める
「法律で決まっているから直せ」といって態勢を改めさせても会社というのは基本的に人の集まり。
心の中まではなかなか変わらないものです。
そんな泥沼化した人間関係の中で疲弊していくよりサクッと別の会社に転職することを授業の中でも勧めています。
勘違いしないで欲しいのはその会社がクソだからといって、自分がやりたかった仕事、業界全体がクソなこととは直結しません。
もしどこの会社もブラックで業界全体がクソなら自分が思い描いた会社を創るという選択肢もあります。
ブラックな業界でホワイトを徹底的に貫くというだけで他社との差別化になりますから。
『従業員からの搾取』というカードを使えない以上、競合と争うのは大変かとは思いますが、このご時世、SNSやブログなどの発信をうまく使えばそういった『姿勢』の部分も充分武器になりますからね。
３.ブラック企業を紹介された求人サイトなどに相談する
初めからブラック丸出しで求人広告を打つブラック企業もいなければ、ブラックだと丸わかりなのにそれを掲載する求人サイトもありません。
しかしどういうわけかあなたはブラック企業に迷い込んでしまった。
過去は取り戻せませんが、どういう求人広告を出していたかなどを応募した際の求人サイトなどを問い合わせてみましょう。
可能であれば広告そのものをコピーして証拠として取っておくと不当解雇の損害賠償などを訴えかけていく際に有効に使えます。
４.行政機関に「今の職場がブラック企業だ」と相談する
残業代の未払い、休日出勤手当が支払われないなど様々な労働問題があります。
ブラック企業に入ってしまいそういった被害に悩んだ時にまず最初に相談する窓口として、各県の『総合労働相談コーナー』というものがあります。
厚生労働省管轄の無料・予約不要・秘密厳守で行われるものです。
「未払いの給与の返還などまで検討しているが、何から始めていいかわからない」
そんな場合はまずはこちらに問い合わせてみましょう。
これで検索をかけると問い合わせ窓口の案内が出てきます。
損害賠償の請求など裁判に持ち込まなければならないような案件はやはり弁護士などの法律家の案件になるようです。
「法テラス」などの弁護士に相談なんてしたことのない人でも利用しやすいサービスもありますので、合わせて利用してみましょう。
５.ブラック企業に対して法的に対処する①
法的に対処するというと「じゃあ弁護士立てて裁判？」っていう考えが浮かぶと思います。
ですが昨今の労働問題のスムーズな解決を目的に、現在では裁判の一歩手前の「あっせん」や「労働審判」という手があります。
専門機関の第三者を立てて企業側と話し合いの場を設けて、お互いの合意を取り付けていくというもの。
労働問題のスムーズな解決、和解を目指す制度なので白黒ハッキリつけて相手を負かしてやる！というような裁判とは少し違います。
６.ブラック企業に対して法的に対処する②
あっせんや労働審判などの手段でも企業側が話し合いに応じようともしない、歩み寄りの姿勢を持たないような場合は裁判になります。
１年以上に渡る裁判期間や、弁護士費用としても数十万円以上の費用がかかるなどするのでよほど金額が大きい、恨みが深いような場合以外はお勧めしないそうです。
７.ブラック企業対策の専門家に相談、依頼する
話し合いの場に出てこない、相手にしてくれない、証拠がない。。。
こんな圧倒的不利な状況でも任せなさいというスタンスなのが今回のschooで教壇を取られている新田龍(@nittaryo)さんです。
授業の中でも『対ブラック企業のリーサルウェポン』という異名が付いています（笑）
新田さんが代表取締役を務める『働き方改革総合研究所株式会社』ではブラック企業に関する相談を広く受け付けています。
ブラック企業に就職してしまって困っている、かつてブラック企業に属してしまいこんな被害を被ったのでなんとか仕返ししてやりたい。
そんな方は相談してみると力になってくれるかもしれません。
リーサルウェポンの手法一例
- 事業をやる上で必要な免許を発行している各機関にタレ込む
これをチラつかせることでその企業自体が業務をできないようにするという交渉カードを使うそうです。
- メディアの力を使って強制的に交渉の場に持っていく
現在のネット社会では一度立った悪評はデジタルタトゥーとして半永久的にウェブ空間に残ります。
これが掲示板レベルではなく、大手メディア媒体からの情報であれば、企業としては今後の業務でも採用活動においても大ダメージなわけです。
その辺りも新田先生は証拠をキチンと集めて対処してらっしゃるそうです。
常にブラック企業からの訴訟を受けつつも動じないブラック企業アナリスト・新田龍さんの著書はコチラです↓
ブラック企業相手に戦うにも証拠がないとどうにもならない
労働基準監督署に相談するにしろ、弁護士をはじめとする専門家と一緒に戦うにしろ、大人のケンカはやはり証拠がないとどうにもならないわけわけです。
違法な労働の指示やハラスメントを証明する
- 書類・メールのコピー
- 上司とのやり取りの音声
こういったものは後々ブラック企業相手に訴えを起こすのに非常に有用です。
「おかしいな。。。」と会社に不信感を持ち始めたら必ず取っておくようにしましょう。
ブラック企業に勤め続けるなら『何が一番大切か？』を明確にしておく
ハードワークでも稼げる方がいい、その分野でスキルを磨きたい
ワークライフバランス、家族や友人との人間関係を大切にしたい
法廷範囲内の仕事のキツさであれば、あとは自分が仕事に対してどういう価値観を持っているかで会社というのはブラックにもホワイトにもなります。
ワークライフバランスを掲げて定時きっかり退社でも、手取りが１５万もいかないようであれば、場合によってはブラックに感じることもあるでしょう。
肝心なのは納得することです。
まず自分の中にキチンと軸を持って納得できないものに関しては辞めるなり、訴えを起こすなりして変えていきましょう。
ブラックな職場にありがちな「社員なんだからこれぐらい当然」という同調圧力の正体を丸裸にしてみました。
自分がいったい何に振り回されているのかがわかるだけでも、会社での居心地が楽になりますよ。
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